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臨床検査技師から治験コーディネーターを目指す方へ

2025/05/12

2025/05/19

臨床検査技師として長年勤務しているうちに、「新たな挑戦をしてみたい」と考えるようになった方もいるのではないでしょうか。

臨床検査技師のキャリアパスとしておすすめなのが、治験のスムーズな進行を支える治験コーディネーター(CRC)への転職です。

この記事では、治験コーディネーターの仕事内容や必要なスキル、臨床検査技師の資格や経験がどのように生かせるのか、さらには年収や勤務スタイルも含めて詳しく紹介します。

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治験コーディネーターの役割って?主な仕事内容は?

治験コーディネーターの役割って?主な仕事内容は?
最初に、治験コーディネーターの役割と主な仕事内容について解説します。


(1)治験コーディネーターの役割


治験コーディネーターは、新薬開発のために行う臨床試験(治験)において、医師や看護師をはじめとする医療従事者と製薬会社、治験を受ける患者の間に立ち、円滑に治験が進行するようサポートする専門職です。

治験は、新薬や新しい治療法が安全かつ効果的であるかを確認するために欠かせません。医薬品の品質は患者の生命や健康に大きくかかわるため、治験は厳密なルールと計画に基づいて実施しなければいけません。

治験コーディネーターは、被験者の安全を守りながら、科学的に信頼性の高いデータを効率的に収集するという重要な使命を持っています。


(2)治験コーディネーターの主な仕事内容


治験コーディネーターの主な業務は以下の通りです。

・治験を受ける患者のケア
治験に参加する患者に治験の内容や手順を丁寧に説明し、不安や疑問に答えます。患者の来院日・検査や投薬の予定日などスケジュール管理も行います。治験期間中に患者の状態を定期的に確認し、体調変化や副作用の有無を確認するのも重要な仕事です。患者との信頼関係を築くことで、治験の継続率を高め、質の高いデータ収集につなげます。

・治験データの収集と管理
患者の検査結果や診察情報、治験薬の投与状況など、治験で得たさまざまなデータを正確に記録します。

・治験の進行管理
治験実施計画書(プロトコル)に沿って治験が行われるよう、スケジュール管理や関係者間の調整をします。医師や看護師、治験を受ける患者、製薬会社の担当者など、さまざまな人とのやり取りが発生するため、コミュニケーション能力や調整力が試される場面が多くあります。

・症例報告書(CRF)の作成
製薬会社に提出する症例報告書を作成します。治験を監督する医師の指示のもと、カルテなどの原資料に記載されているデータのうち、医学的判断が必要ない情報を確認して、症例報告書に転記します。

その他にも、治験を受ける患者の募集、副作用などの好ましくない有害な反応である有害事象への対応など、幅広い業務を担当します。

臨床検査技師は治験コーディネーターに向いている!主な理由を紹介

臨床検査技師は治験コーディネーターに向いている!主な理由を紹介
臨床検査技師経験のある人材は、治験コーディネーターの転職市場で高い評価を得られます。臨床検査技師が治験コーディネーターとして働くうえでの、主な強みを紹介します。


(1)専門知識


検査の専門家である臨床検査技師は、治験で使用される専門用語や検査項目への理解が深く、スムーズに治験コーディネーター業務に進められます。特に血液検査や生化学検査、生理機能検査などの検査データを正確に理解し、異常値を見極める能力は、治験における有害事象の早期発見や評価において大いに役立ちます。

また、検査機器の扱いや精度管理の知識も強みとなります。治験ではさまざまな検査機器を用いてデータを収集するため、信頼性の高いデータ収集に貢献できます。


(2)医療チームでの経験


医療現場での勤務経験がある臨床検査技師は、医療チームの一員として仕事をしていたため、医師や看護師など他職種とのコミュニケーションの取り方を心得ています。

治験コーディネーターは他の職種と連携する機会が多い仕事です。医療現場での経験は、治験のスムーズな進行に役立ちます。


(3)患者と接した経験


治験コーディネーターの仕事において、治験を受ける患者との信頼関係の構築は、非常に重要です。

臨床検査技師として培った患者とのコミュニケーション能力は、治験への理解と協力を得るために役立ちます。特に、生理機能検査など患者と話す機会の多い業務を担当していた場合は、活躍しやすいでしょう。


(4)正確性


治験は厳密なルールに基づいて実施されるため、書類作成などさまざまな業務で高い正確性が求められます。

臨床検査技師は、正確な検査結果を医師に届ける仕事です。検査結果に不備があると、誤診など重要なトラブルにつながります。そのため臨床検査技師は高い正確性を持つ人が多く、治験コーディネーターとして高い評価を得やすい傾向にあります。

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治験コーディネーターに必要なスキル・資質って?代表的な4つを紹介

治験コーディネーターに必要なスキル・資質って?代表的な4つを紹介
治験コーディネーターとして活躍するために、求められるスキル・資質を4つ紹介します。


(1)調整能力


製薬会社はスピーディーな進行を希望しているけれども、医療機関はリソースが足りず調整が難しいといったように、関係者の利害が対立する場面もあります。

そのような場面では、治験コーディネーターは双方の立場・考えを尊重しつつ、調整しなければいけません。さまざまな人の間に立ち、治験をスムーズにすすめるには、高い調整能力が不可欠です。


(2)問題解決能力


有害事象の発生やスケジュールの遅延など、治験中は予期せぬ問題が発生することがあります。そういった場合でも、状況を正しく把握したうえで問題発生の原因を分析し、適切な解決策を見出す能力が求められます。


(3)患者への思いやりと倫理観


治験は患者の協力なしには成立しません。患者の安全や尊厳を常に考え、倫理的に適切な対応をすることが求められます。病気や治験に対する不安を抱えている患者も少なくありません。不安に寄り添い、安心して治験を受けられるようフォローするのも重要な仕事です。


(4)治験に関する法律・ルールへの理解


治験は、薬機法や「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令(GCP省令)」をはじめとする法律・ルールを遵守して進める必要があります。

法律やルールを正しく理解しておくことで、業務をスムーズに進められます。

治験コーディネーターの働く環境って?年収などを解説

治験コーディネーターの働く環境って?年収などを解説
治験コーディネーターがどのような働き方をしているのか解説します。


(1)年収


治験コーディネーターの給与水準は、勤務先や経験、保有資格によって異なります。

未経験者の場合、年収は300万円〜400万円程度からのスタートが多いようです。一方、臨床検査技師などの医療資格を持ち、医療現場での経験がある人は、初任給で優遇されることが多く、年収400万円〜450万円程度からスタートすることも少なくありません。

経験を積んでキャリアアップすると、年収500万円〜600万円くらいになります。また、CRC認定資格などの専門資格を取得することで、資格手当が支給され、年収アップにつながるケースもあります。


(2)勤務スタイル


治験コーディネーターは、基本的に土日祝休みで、勤務時間は一般的な日勤の時間帯です。スケジュールによっては残業が発生する場合もありますが、夜勤は通常ありません。

規則正しい生活が送れるため、ワークライフバランスが取りやすい職種といえるでしょう。

ただし、有害事象発生時など重大なトラブルが起きた場合は、休日や夜間でも対応しなければいけません。また、遠方の医療機関への出張が発生する場合もあります。

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まとめ

まとめ
臨床検査技師から治験コーディネーターへの転職は、知識・経験を生かせるキャリアパスです。検査データへの理解や医療チームでの経験など、臨床検査技師の強みを発揮できる場面が多数あります。調整能力や問題解決能力などのスキル・資質があれば、さらに活躍しやすいでしょう。

年収面では経験を積むことで、500万〜600万円程度まで昇給が期待できます。カレンダー通りに休め、夜勤がないのもメリットです。

新薬開発の重要性が高まるなか、治験コーディネーターの需要は増加しており、臨床検査技師の国家資格を持つ人材は特に歓迎されています。これまで培った経験・スキルを生かし、新たなキャリアにチャレンジしてみませんか。
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  4. 当社は、以下のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断した場合は、事前に通知することなく、送信情報の全部又は一部を閲覧、保存し、または第三者へ開示することがあります。また、当社は、上記判断に関する理由を開示する義務は負いません。
    • 会員の同意を得たとき
    • 当社が閲覧等の同意を求める連絡を会員に行なってから7日以内に、当該会員からの回答がなかったとき
    • 裁判所、警察等の公的機関から、法令に基づく正式な照会を受けたとき
    • 法律に従い開示の義務を負うとき
    • 会員が第9各号に該当する禁止行為を行ったとき
    • 当社又は第三者の生命・身体・その他重要な権利を保護するために必要なとき
    • 本サービスのメンテナンスや技術的不具合解消のために必要があるとき
    • 上記各号に準じる必要性があるとき
  5. 当社は、以下のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断した場合は、事前に通知することなく、送信情報について、その全部又は一部を削除することができます。また、当社は、上記判断に関する理由を開示する義務は負いません。当社は、削除された送信情報について、当該情報の復旧を含めて一切責任を負いません。
    • 会員の同意を得たとき
    • 会員が第9条各号に該当する禁止行為を行ったとき
    • その理由を問わず、本契約が終了したとき
    • 第12条によって本サービスが変更、中断、終了したとき
    • 上記各号に準じる必要性があるとき
  6. 第4項及び前項に拘らず、当社は、送信情報を監視する義務は負いません。

第9条 禁止行為

会員は、本サービスの利用にあたり、以下の各号のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断する行為をしてはなりません。

  • 本サービスを通じて入手した送信情報について、会員の個人としての私的利用以外に利用する行為
  • 法令に違反する行為
  • 犯罪に関連する行為
  • 公序良俗に反する行為
  • 当社又第三者の知的財産権等、プライバシー権、名誉権、信用、肖像権、その他一切の権利又は利益を侵害する行為
  • 本サービスの運営・維持を妨げる行為
  • 本サービスのネットワーク又はシステム等に過度の負担をかける行為
  • スクレイピングプログラムを利用して本サービスにアクセスする行為
  • 本サービスのネットワークに不正にアクセスする行為
  • リバースエンジニアリング、逆コンパイル、又は逆アセンブラ、その他本サービスを解析しようと試みる行為
  • 第三者になりすます行為
  • 第三者に本サービスを利用させる行為
  • 宣伝、広告、勧誘又は営業をする行為
  • 本サービスにより利用しうる情報を改ざんする行為
  • 反社会的勢力等(暴力団、暴力団員、右翼団体、反社会的勢力、その他これに準ずる者を意味します。以下同じ。)の維持、運営若しくは経営に協力若しくは関与する等反社会的勢力等との何らかの交流若しくは関与をする行為
  • 前各号の行為を直接又は間接に惹起し又は容易にする行為
  • その他、当社が不適切と判断する行為

第10条 登録抹消等

  1. 当社は、会員が以下の各号のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断した場合は、事前に通知することなく、送信情報の公開停止若しくは削除、本サービスの利用を一時的に停止、又は会員としての登録を抹消して本契約を解除することができます。また、当社は、上記判断に関する理由を開示する義務は負いません。
    • 本規約のいずれかの条項に違反した場合
    • 第4条第3項各号に該当することが判明した場合
    • 1ヶ月以上本サービスの利用がなく、当社からの問い合わせに対して、1ヶ月以上応答がない場合
    • その他、当社が本サービスの利用を適当でないと判断した場合
  2. 会員は、前項各号のいずれかに該当し、又は、該当すると当社が判断した場合は、当社に対して負っている債務の一切について期限の利益を失い、直ちに当社に対する全ての債務の履行をしなければなりません。
  3. 当社は、本条に基づき当社が行った行為により会員に生じた損害について一切の責任を負いません。

第11条 有効期間

  1. 会員は、当社所定の方法により、いつでも会員登録の抹消を申し出ることができます。
  2. 本契約の有効期間は、本サービスが終了又は会員登録が抹消されるまでとします。
  3. 本契約が終了した場合、当社は、送信情報を返還又は保管等する義務を負わず、会員に何らの通知等することなく、これを削除できるものとします。

第12条 本サービスの変更、中断、終了

当社は、事業上の理由、システムの過負荷・システムの不具合・メンテナンス・法令の制定改廃・天災地変・偶発的事故・停電・通信障害・不正アクセス、その他の事由により、事前の予告なくして、本サービスをいつでも変更、中断、終了することができます。当社は、上記各事由又はこれによる上記本サービスの変更、中断、終了によって会員に生じたいかなる損害についても、一切責任を負いません。

第13条 紛争処理及び損害賠償

  1. 会員は、本サービスの利用に関連して当社に損害を与えた場合、当社に対し、その損害を賠償するものとします。
  2. 会員が、本サービスに関連して第三者との間で紛争が生じた場合、会員は、直ちにその内容を当社に通知すると共に、会員の費用と責任において、当該紛争を処理し、その進捗及び結果を当社に報告するものとします。当社は、会員と第三者との間の紛争には、一切関与しません。
  3. 当社が、会員による本サービスの利用に関連して第三者との間で紛争が生じた場合、会員は、会員の費用と責任において、当該紛争を処理し、その進捗及び結果を当社に報告すると共に、当社が支払いを余儀なくされた金額その他の損害を賠償するものとします。

第14条 秘密保持

会員は、本サービスに関連して当社が会員に対して秘密に扱うことを指定して開示した情報について、当社の事前の書面による承諾がある場合を除き、開示目的以外に利用せず、また、第三者に開示しないものとします。

第15条 個人情報の取扱い

当社は、個人情報を、当社所定の「プライバシーポリシー」に基づき、適切に取り扱うものとします。

第16条 本規約の変更

  1. 当社は、その理由を問わず本規約をいつでも任意に変更することができるものとし、会員はこれに同意します。
  2. 当社が別途定める場合を除き、本規約の変更は、本サイトに掲載する方法によって会員へ通知します。
  3. 本規約の変更は、前項の通知の時点より効力を生じるものとします。
  4. 会員が本規約の変更を同意しない場合、会員の唯一の対処方法は、会員登録を抹消するのみとなります。

第17条 連絡

  1. 当社から会員への連絡は、書面の送付、電子メールの送信、または本サービス若しくは本サイトへの掲載等、当社が適当と判断する手段によって行います。当該連絡が、電子メールの送信又は本サービス若しくは本サイトへの掲載によって行われる場合は、インターネット上に配信された時点で会員に到達したものとします。
  2. 会員から当社への連絡は、当社所定の問合せフォームから、又は問合せ用メールアドレス宛に行うものとします。当社は、問合せフォーム又は問合せ用メールアドレス以外からの問い合わせについては、対応できません。

第18条 権利義務の譲渡

  1. 当社は、会員に対する債権を第三者に譲渡できるものとし、会員は、そのために会員の個人情報等が当該第三者に提供されることを承諾するものとします。
  2. 会員は、当社の事前の書面による承諾なく、本契約上の地位又は本サービスに基づく権利義務につき、第三者に対し、譲渡、移転、担保設定、その他の処分をすることはできないこととします。

第19条 完全合意

本規約は、本契約に係る当事者間の完全な合意を構成し、口頭又は書面を問わず、本契約に係る当事者間の事前の合意、表明及び了解に優先します。

第20条 分離可能性

本規約の規定の一部が法令又は裁判所により違法、無効又は不能であるとされた場合においても、当該規定のその他の部分及び本規約のその他の規定は有効に存続します。

第21条 準拠法

本契約の準拠法は、日本法とします。

第22条 管轄

本契約に関連して当社と会員との間で紛争が生じた場合、訴額に応じて東京地方裁判所又は東京簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

以上

2013年10月16日 制定

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個人情報保護方針

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第1条 個人情報の定義

個人情報とは、個人に関する情報のうち、氏名、生年月日、電話番号、住所、電子メールアドレスなど、特定の個人を識別することができる情報(当該情報だけでは特定の個人を識別できなくても、ほかの情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別できるものを含みます。)をいいます。

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  7. 当社又は第三者の広告の配信又は表示のため
  8. キャンペーン等に当選されたお客様に賞品等を発送するため
  9. その他マーケティングに利用するため

第5条 取得した個人情報の第三者提供、預託及び共同利用

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【共同利用について】
利用目的   会員への求人提案の充実
名称     株式会社KaUPメディカルコンサルティング
       株式会社メディカル東友
情報の種類  会員情報

第6条 個人情報の開示、訂正及び利用停止等

  1. 当社は、お客様から、個人情報保護法の定めに基づき個人情報の開示を求められた場合には、個人情報保護法により当社が開示の義務がある場合に限り、お客さまご本人からの請求であることを確認の上で、遅滞なく個人情報の開示を行います。なお、個人情報の開示にあたっては、当社が別途定める手続きに従って開示手数料をお支払い頂く場合があります。
  2. 当社は、お客様から、(1)個人情報が真実でないという理由によって個人情報保護法の定めに基づきその内容の訂正を求められた場合、及び(2)予め公表された利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由又は偽りその他不正の手段により収集されたものであるという理由によって個人情報保護法の定めに基づきその利用の停止を求められた場合には、お客さまご本人からの請求であることを確認の上で、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の内容の訂正又は利用停止を行い、お客様に対してその旨を通知します。
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第8条 問い合わせ窓口

本プライバシーポリシーに対するご意見、ご質問、その他個人情報の取り扱いに関するお問い合わせ及び第6条に基づくご請求は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

第9条 改訂

本プライバシーポリシーを改訂する場合は、改訂日及び改訂内容を速やかに当社のウェブサイト上で告知します。

以上

2013年10月16日 制定

必須