休憩時間：60分分

■休日：土、日曜、祝日、年末年始（12月29日～1月3日）、統合記念日■休暇：年次有給休暇、傷病休暇、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、試験休暇、結婚休暇、出産・育児・介護・看護休暇等

柔軟な働き方
さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、以下の複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入しています。誰もが最高のパフォーマンスを発揮し、Well-beingを実現する自分に合った働き方をデザインできるよう、サポートします。

【ハイブリッドワーク制度】
状況に応じてリモートワークとクライアント訪問・オフィスへの出社を組み合わせて働くハイブリッドワークが標準的な働き方となっています。時間や場所にしばられず、自身のパフォーマンスやチームのコミュニケーションを最優先したワークスタイルを推進します。

【フルリモートワーク制度】
介護や配偶者の赴任帯同などを理由に、「出社義務のないフルリモートワーク」や「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク（ただし国内に限る）」が可能です。

【コアなしフレックスタイム制度】
スタッフが時間や場所にとらわれずに能力を最大限発揮できるよう、コアタイムを設けないコアなしフレックスタイム制度を導入しています。7:00〜22:00の間で、一人ひとりが就業する時間を設定できます。

【フレキシブル・ワーク・アレンジメント（短時間勤務制度）】
育児・介護のための短時間勤務（時短・短日勤務）だけでなく、通学やボランティア活動などのための短時間勤務が可能です。これにより、「週3日勤務」（短日勤務）や「1日5時間勤務」（時短勤務）といった柔軟な働き方を推進します。

【フレキシブル・ライフ・デザイン休職】
従来の育児・介護のための休職制度に加え、海外留学、配偶者の海外赴任への帯同などのための一定期間の休職が可能です。

育児サポート
【出産特別休暇】
妊娠～産後1年まで、5日間の有給休暇（半日単位）が取得可能です。配偶者の場合、出産立ち会いなどのために、出産予定日（出産日が予定日からずれた場合には出産日を基準とすることも可）以降6カ月以内に連続3日以内の休暇（1日単位）が取得できます。

【育児特別休暇】
育児休業取得可能期間の末日までに、父母ともに連続15営業日までの有給休暇を取得可能です。

【育児休業】
父母ともに子が2歳に達するまで休職が可能です。

【ベビーシッター費用補助】
父母ともに子が小学校入学までの期間、在宅保育サービスの入会金の全額、利用料金の半額（上限設定あり）を負担します。

PwC健康保険組合
健康保険料が他の健保組合と比較して1割～3割ほど割安に設定されています。また、医療費の自己負担額が一定額を超える場合は超えた分の医療費が全額還付され、出産をした場合にも法定給付に加え、健保独自の付加給付があります。

カフェテリアプラン
旅行や健康維持のための物品購入、健康診断における追加検査など、さまざまな用途に使用可能なポイントが毎年付与されます。また年に1回の健康診断を指定健診機関・期間に受診することで、追加のポイントを受け取ることが可能です。

健康維持
年齢に即した健康診断を1年に1回無料で受診いただけます。また、インフルエンザの予防接種の補助（上限金額設定有・被扶養者含む）や、電話・メールによる無料の健康・メンタル相談を受けることができます。

確定拠出年金制度
会社が掛金を拠出し加入者である社員が自ら運用を決定します。その運用結果次第で将来受け取る年金額が変動する年金制度を採用しており、毎月一定額を社員に対して拠出しています。希望者は「マッチング拠出」をすることができ、税制上の優遇措置（加入者拠出分は非課税）を受けることができます。

公認会計士企業年金基金
会社が毎月加入者である社員の標準給与（厚生年金の標準報酬月額※賞与を除く）に一定の掛金率を乗じた額を拠出し、加入期間3年以上の加入者に対して退職時に一時金もしくは年金が給付されます。また、契約のある保養施設において1泊につき補助金（上限3泊）が支給されます。

語学学習支援制度
パートナーを除く全社員に、約50のプログラムから選択可能な語学学習プログラムを設けており、費用補助（ただし、受講率やスキル向上などの条件有）をしています。また、CASEC（英語を読む・聴く・書く能力のオンラインチェック）は年10回、GBC（英語を話す能力の対面チェック）は年3回まで無料にて受講可能です。

資格取得支援制度
スキルアップのために必要な資格の取得支援または資格維持の費用負担をしています。

PwC Funs活動
PwC Japanグループの有志によって各種クラブが設立されています。趣味を同じくするメンバーが所属や職階を超えてネットワークを構築しています。公式化されたクラブには活動費用の補助があります。

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